簡易EEG脳波デバイス FocusCalmやOxyzenのメーカーBrain.Co社について
みなさんこんにちは。あなただけの「ととのう」を一緒に探すパートナーZONEです。
ZONEが日本正規販売店として取り扱っている家庭用脳波計「Oxyzen」「FocusCalm」のメーカーBrain.Co社についてご紹介させていただきます。
脳波デバイスZentopia【STORES】
脳波デバイスZentopiaを利用するには別途、専用アプリが必要です。 iPhone及びAndroid両方のアプリに対応(
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脳波デバイスFocusCalm【STORES】
【ご注意】 FocusCalmアプリを利用するには別途、専用アプリを購入する必要があります。こちらの商品は本体デバイスのみ
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BrainCo - Train Your Brain for Success
Brain-computer interface expands new possibilities for life
www.brainco.tech
[](https://www.brainco.tech/#/)
「FocusCalm」はその手軽さと過去事例から大学などの研究室の方々に、
「Oxyzen（旧名：Zentopia）」は、いわゆる深い瞑想（特にクリスタルボウルやシータ波瞑想と呼ばれるもの）を数値化してくれる貴重なデバイスのため、多くの瞑想家やサービスを展開されてる方におすすめしているデバイスです。
ハーバード大学から生まれた、異色のスタートアップ
Brain.Co社の物語は、2014年のハーバード大学から始まります。
創設者の韓璧丞氏は、当時まだ博士課程の学生でした。彼の学歴は極めて国際的で、韓国科学技術院（KAIST）で機械工学を学んだ後、シアトルのフレッド・ハッチンソンがん研究センターでの研究経験を積みました。
そして2015年、ハーバード大学脳科学研究センターでの研究を続けながら、Brain.Co社を設立したのです。
アメリカから中国へ
Brain.Co社は単なる「アメリカ発のスタートアップ」という枠組みを大きく超えて発展しました。現在の本社は中国・杭州市にあり、中国のテック産業の中核地として認識されています。
杭州市では「杭州六小龍」と呼ばれる、最も有望な6つのスタートアップが注目されています。Brain.Co社はこの精鋭企業の一つに数えられており、同じグループにはAIロボット犬で有名なUnitree社（企業価値70億ドル）や、AI研究の最前線にいるDeepSeek社なども含まれています。
世界的な企業価値評価
Brain.Co社の企業価値は13億ドル超と評価されており、脳科学とBCI（脳コンピュータインターフェース）技術における世界のユニコーン企業として確立されています。これは、技術革新と国際的な人材・資本の流動性が、いかに世界的なスケールでのイノベーションを生み出すかを象徴しています。
脳科学からロボット義手まで、驚きの事業展開
「脳波デバイスの会社」というイメージが強いBrain.Co社ですが、実はOxyZenやFocusCalmといった瞑想・集中力向上デバイスは、実は事業の一部に過ぎません。
同社のもう一つの顔は、ブレインロボティクス事業です。
ここで開発されているAI義手は、2019年にTime誌のベスト発明100選に選ばれるほどの技術力を誇ります。さらに2022年にはFDA（米国食品医薬品局）の認証も取得しており、医療機器としての信頼性も確立されています。
脳波を読み取って機械を動かす技術、つまりブレイン・コンピューター・インターフェース（BCI）の分野で、BrainCo社は360件以上の特許を取得しています。
瞑想デバイスで培った脳波解析技術が、実は義手や義足といった医療機器の制御にも応用されているのです。
世界のトップアスリートが愛用する理由
OxyZenやFocusCalmの強みは、世界トップレベルのアスリートたちの使用実績です。
テニス世界ランク2位のヤニク・シナー選手、アルペンスキー史上最多勝を誇るミカエラ・シフリン選手、さらにはマンチェスター・シティや複数のF1ドライバーまでもが、BrainCo社のデバイスを集中力向上のトレーニングに取り入れています。
Formula MedicineのDr. Riccardo Ceccarelliは「従来のスポーツ科学では見えなかった集中状態の微細な変化を、リアルタイムで把握できるようになった」と評価しています。オリンピック代表レベルの選手たちにとって、0.1秒の差が勝敗を分ける世界では、こうした客観的なフィードバックが極めて価値があるのでしょう。
技術的な限界と可能性のバランス
前提として、2025年時点で非侵襲型EEG（脳波測定）技術、すなわち頭部に外科的手術を施すことなく脳波を計測する技術の限界についてです。一部の専門家は頭皮から測定する脳波情報のことを「スタジアムの外から群衆の歓声を聞くようなもの」と表現するように、この方法には制約があります。
しかし、デューク大学のNita Farahany教授が指摘するように、AIの急速な進歩により「従来はノイズとして捨てられていた信号からも、有意義な情報を抽出できるようになってきている」のも事実です。
BrainCo社が「世界最大級のEEGデータベース」の構築を進めているのも、このAI技術の進化を見越した戦略と考えられます。
企業としての複雑な背景
BrainCo社について語る上で避けて通れないのが、同社の資金調達と投資家構造です。中国電子集団（CEC）や浙江省工業基金といった中国政府系の投資を受けており、2023年には李強首相（中国共産党No.2）がオフィスを訪問するなど、中国政府との密接な関係が指摘されています。
一方で、米国では一部議員から「脳制御技術の軍事利用」の懸念が指摘されたりもしましたが、本件に関してはBrain.Co社は下記の通り「計測データがサーバーに自動で送られることはない」とし、虚偽の情報には強固な姿勢を示しています。
なお、個人情報に関する問題はBrainCo社だけの問題ではなく、ブレインテックを扱う世界中の企業が直面している課題です。
2025年、脳科学デバイス市場の転換点
BrainCo社は2025年中のIPO（株式公開）を予定しており、香港または中国本土での上場が検討されています。
BCI市場全体は2033年までに1,100億ドル規模に成長すると予測されており、同社はその中で重要な位置を占めることになりそうです。
興味深いのは、中国政府が「2030年までにBCI分野で世界トップ2-3社を育成する」という明確な戦略を掲げていることです。Brain.Co社はその中核企業として位置づけられており、今後さらなる技術革新と市場拡大が期待されています。
ZONEとしても、現在の技術で「完璧な脳の状態」が測定できるとは考えていません。ただし、瞑想の練習において「なんとなく集中できていた」という感覚を、ある程度客観的な指標で確認できることの価値が少しずつ認められてきました。
科学的に完全に証明されていなくても、実際に良い体験をしている人たちがいるという現実を鑑みても、より多くの人に安心して最新の技術を扱ってもらうべきだと思います。
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